名古屋市スポーツ市民局は、スポーツ医・科学拠点整備に向けた有識者懇談会（第２回）を８月20日に開き、施設の主な機能や必要性、候補地の考え方について有識者の意見を聞いた。本年度内を目標に基本構想の策定を目指しており、秋にも中間構想が示される見込みだ。 　スポーツ医・科学拠点整備は、競技力向上、スポーツ実施率の向上やスポーツによる健康効果の発信、またはケガが原因でスポーツをする習慣がなくなるといった事例を減らして、生涯にわたるスポーツ・健康寿命の延伸につなげることが目的。 　施設の主な機能として、スポーツ障害を予防しつつ安全かつ継続してスポーツを楽しめる支援機能（メディカルチェック、体力測定、トレーニング指導など）をはじめ、競技力の向上（スポーツ障害予防、栄養サポート、心理サポート、動作分析・映像サポートなど）、サポート人材の育成・確保（講習会・交流会など）、知見・データの活用・還元（情報発信、産官学連携など）を挙げている。 　そうした機能を発揮するためには、スポーツ医・科学の専門機器や設備を使い、医師やトレーナーら専門サポート人材の高い専門性を発揮できる環境整備、専用の諸室が必要だと素案に示した。必要な主な諸室には測定室、診察室、待合室、検査室、Ｘ線撮影室、トレーニング室、運動室、動作分析室、相談室、ホール、会議室、駐車場などを挙げている。 　候補地の考え方として、▽拠点機能を発揮する十分な敷地面積▽公共交通機関アクセスで一定の利便性▽周辺スポーツ施設との連携・活用▽専門サポート人材・機関との連携・調整が期待できる―の４点を示している。 　他都市のスポーツ医・科学拠点では（名古屋市調査）、中部圏には岐阜県スポーツ科学センターがある。同センターは県代表レベルの選手を受け入れている。この他、横浜市スポーツ医科学センター（横浜市港北区）、新潟県健康づくり・スポーツ医科学センター（新潟市中央区）、京都府トレーニングセンター（京丹波町）がある。横浜・新潟は外来診療も行っていて、アスリートだけでなく、スポーツ愛好家も利用できる環境にある。