ＪＲ東海などＪＲグループ７社（北海道、東日本、東海、西日本、四国、九州、貨物）は、鉄道電気設備に用いる部品の共通化に乗り出す。寸法や形状、材料などの仕様を統一し、設備更新に合わせて順次導入する。部品メーカーの人手不足を背景に一部で生産中止が発生していることを踏まえ、サプライヤー負担の軽減と安定調達につなげる。 　架線や信号など鉄道の電気設備に使う部品を共通化する。鉄道設備で設計の異なる部品を７社で共通化する取り組みは初めてであり、大規模災害時には部品を相互融通しやすくなる効果も見込んでいる。旧国鉄の分割民営化後、各社はそれぞれ部品改良を進めてきたため、同一機能でも寸法や形状が異なる部品が増えており、メーカー側は多品種生産を迫られ、納期の長期化や生産中止の一因になっていた。 　こうした状況を受け、７社は２０２４年11月から共通化に向けて電車線や電灯、電力、変電、信号通信の５分野で検討会を設置。これまでに７品目で設計を完了し、追加で10品目を検討している。今後は各社の設備更新に合わせて共通部品を導入するほか、ＪＲグループ以外の民営鉄道事業者にも波及させる方針だ。