日本建設業連合会（日建連、宮本洋一会長）の２０２５年３月時点の調査によると、回答した会員企業の研究開発費は総額１２２４億円となり、前年度と比べ28億円増加した。研究開発費の前年度比の平均は１０２％となり、前年度の伸び率を５ポイント下回ったが、14年度から12年連続で増加している。 　調査は、日建連会員企業を対象として12年度から実施しており、今回は49社が回答した。このうち、社内で研究開発を実施していると回答した企業は37社だった。 　１社当たりの研究開発費を金額階層別に見ると、20億円以上と回答した企業が12社（32％）で最も多く、１億円未満と10億～20億円がそれぞれ７社（18％）で続いた＝グラフ参照。売上高に対する研究開発費の割合は、０～０・１％と０・５～０・６％がそれぞれ７社（18％）で最多だった。 　研究開発テーマの分野別の比率は、「品質・生産性向上」が47％と過去５年間を通じて最多となり、半数近くを占めている。「地球環境」の20％、「安全・安心」の15％が続いた。