「積算資料」を刊行している経済調査会は４月17日、中東情勢を踏まえた臨時速報「石油系資材ウオッチ」を公開した。４月の調査に基づくもので、対象16品目のうち７品目で価格が上昇。特にストレートアスファルトは前月比46・４％、塗料用シンナーは37・０％の大幅な上昇となった。 　速報は、積算資料（５月号）の東京地区をベースとした。ストレートアスファルトは、石油元売の価格改定が進行したことにより１㌧あたり14万２０００円（46・４％上昇）となった。来月以降の価格見通しも「強含み」とした。 　再生アスファルト混合物も同じく上昇圧力が強く、地域差はあるもののプラントの随時改定もあって１㌧あたり１万２１００円（19・８％上昇）となった。軽油、Ａ重油については元売価格が上昇しているものの、補助金支給により価格は安定している。 　塗料用シンナーは１リットルあたり３７０円（37・０％上昇）となった。原材料であるナフサ供給の不透明感を背景に、メーカーが出荷調整と価格転嫁を開始。一部のホームセンターで欠品も生じているとした。今後の価格見通しも「強含み」としている。 　一方、硬質ポリ塩化ビニル管は「需要ふるわず、供給面の影響なし」とした。 　経済調査会は今後も、中東情勢を見ながら引き続き石油系資材の価格情報を発信するとしている。