建設産業専門団体連合会（建専連、岩田正吾会長）は、傘下団体の会員企業を対象とした働き方に関する２０２５年のアンケート結果をまとめた。元請けによる猛暑対策が「明らかに強化された」との回答は38・９％を占め、特に民間よりも公共工事で対策が強化された傾向が見られた＝グラフ。対策内容は経口補水液の常備・配布といった回答が多く、調査結果をまとめた蟹澤宏剛芝浦工業大学教授は猛暑時の作業中止や工期延長、施工のオフサイト化を組み合わせた「根本的な対策を考えなくてはならない」と指摘している。 　調査は25年11～12月に実施し、７５１件の回答を得た。回答企業は１次下請けが中心となっている。 　25年６月に職場での熱中症対策が義務化されたことを受け、初めて建設現場の猛暑対策の実施状況を調査した。それまでと比べて「明らかに強化された」との回答は38・９％。公共工事が主体の企業は43・２％を占めた一方、民間工事が主体の企業は37・９％にとどまり、公共工事でより対策が強化されていた。 　ただし、具体的な対策は「経口補水液や塩分タブレットの常備・配布」（79・６％）、「休憩所の拡大」（65・９％）などが上位を占め、「作業時間の短縮」は16・６％にとどまった。 　猛暑期間中の現場閉所日数が「増加した」との回答は14・１％。「変わらなかった」が74・８％と大半を占めた。 　夏季休暇の取得日数についても初めて調査した。「増加した」との回答が37・７％、「変わらなかった」が59・９％で、「減少した」は２・４％だった。「増加した」との回答の割合は、元請けが27・８％だったのに対して２次下請けは37・４％となるなど、下請け次数が高いほど増加する傾向が見られた。 　夏季休暇の平均日数は５～６日が36・６％で最も多く、次いで７～８日が26・６％だった。 　蟹澤教授は、厚生労働省の審議会で猛暑時の作業禁止を訴える声が上がっていることを受け、作業短縮・中止は工期延長やそれに応じた請負価格の引き上げとセットで考える必要性を指摘。「発注者にどう理解してもらうか」が重要だと述べ、技能者を社員として抱える企業の負担が重くならないよう、業界全体で対応すべきとした。 　猛暑対策を巡っては、建専連が夏季に業界を挙げて長期の休暇を取得できるよう呼び掛けている。蟹澤氏は、休暇だけでなく教育訓練の時期にも充て、猛暑時の作業を減らして産業の魅力を高めることが有効だとの見方を示した。 　また、工場製作のウエートを大きくし、現場での作業時間を短縮するアプローチも有望視した。実現には設計内容の詳細を早期に詰めるフロントローディングが必要になるとし、「猛暑対策としてもオフサイト化、プレファブ化を考えないといけない」と述べた。