専門工事業７団体が６月６日、インドネシアで現地の工業高校の学生・教員らを対象に、職種ごとの作業体験や特定技能制度を解説する説明会を開いた。建設技能人材機構（ＪＡＣ）の支援事業を活用したもので、過去最大規模となった。これまで日本の建設業について知識のなかった参加者からも「興味が湧いた」との声が寄せられており、ＪＡＣは引き続き人材の掘り起こしに注力する考えだ。 　説明会を開いたのは▽全国鉄筋工事業協会▽全国圧接業協同組合連合会▽日本型枠工事業協会▽全国コンクリート圧送事業団体連合会▽日本塗装工業会▽日本ツーバイフォオー建築協会▽日本港湾空港建設協会連合会―の７団体。現地の学校９校から学生・教員ら79人が参加した。 　７団体を代表して全国コンクリート圧送事業団体連合会の佐藤隆彦会長が、日本の建設業の中長期的な人手不足について説明し、就労を呼び掛けた。ワークショップでは、鉄筋の結束体験やガス圧接継手で使用する道具の解説、型枠フォームタイの締め付け体験といった職種ごとの作業体験を実施。日本の建設業で働いているインドネシア人の様子も紹介した。 　日本の建設業には海外にない職種・作業も少なくない。ＪＡＣは、説明会を通じて日本の建設業で働くイメージを持ってもらい、新たな人材の掘り起こしにつなげたい考えだ。