気象庁は２０２６年から、最高気温が40度以上の日の名称を「酷暑日」とすることを決めた。約48万件に及ぶ投票により「超猛暑日」や「極暑日」といった候補を抑えて選ばれたこの名称は、単純な暑さだけでなく身体的な過酷さも伝えるものとなった。屋外作業の多い建設業としては、熱中症警戒アラートはもちろん、「酷暑日」の予報にも気を配り、現場で働く全ての人の健康と安全を守る必要がある。 　気温40度以上の気温はどれほど過酷な環境なのか―。一般に体温の調節機能がうまく働かず、熱中症のリスクが急激に高まる気温35度を上回るもので、危険な水準と言える。熱中症のリスクは厳密に言えば気温と湿度を加味した熱中症警戒アラートで判断すべきとされる。気象庁は、気候変動により夏季の極端な高温が頻発する中、気温に着目して広く行動変容を訴えかけるツールとして「酷暑日」の名称を活用する。 　国内で気温40度以上となった最古の記録は１９２７年。これ以降、これまでに延べ１０８地点で発生してきたが、このうち１００地点は２００１年に入ってから観測されたもの。特に25年は過去最多の30地点で観測されるなど、記録的な暑さとなった＝グラフ。酷暑日に相当する気温は近年、急激に発生数が増えており、気候変動の影響は顕著だ。 　気象庁は、今年の６～８月も全国的に平年を上回る気温となる見通しを示している。ただ、気象庁の担当者によると、平均気温の高さに加えて地域ごとに「フェーン現象など追加の一要素が必要になる」ため、あらかじめ酷暑日の発生を予測することは難しい。ただし、18年以降は、気温40度以上の地点が毎年発生しており、今年も厳重な警戒を要することは間違いないという。 　近年の発生例では、特に内陸部での事例が多い。また、これまでに１０８回発生した気温40度以上を月別に見ると、６月・９月はそれぞれ２回にとどまっており、７月の32回、８月の72回が大半を占める。建設現場では、暑さが本番を迎える７月までに働く人の体を暑さに慣れさせなくてはならない。 　気象庁が、気温35度以上を「猛暑日」と定めたのは07年のこと。それから20年を経ずして今回、40度以上の「酷暑日」という新たな名称が決定した。かつての異常事態が日常として定着した今、建設現場での働き方や、その前提となる施工計画・工期設定の在り方の抜本的な見直しが求められている。